正しいのは、どの記録?
連載|AIを業務で使い続けるための条件
2026/11/20

AIが迷う原因を断つ「正となる記録」の作り方

AIに顧客とのやり取りを要約させると、商談の途中で出た検討中の話が「導入決定」と書かれたり、前年度に受けた別相談の予算が今回の案件に入り込んだりすることがあります。このとき、指示文(プロンプト)の言い回しを工夫しても、誤りは減りにくいものです。記録の中でどれが現在の正しい情報か分からなければ、AIは何を前提にすればよいか迷い、もっともらしい誤りを出力してしまいます。

株式会社100は、こうした誤りの原因の多くが、前回の記事で挙げたAI活用の3条件「FIT(記録の基盤・確認の接点・組織に残す力)」のうち、土台となる「記録の基盤(Foundation)」が整っていないことにあると考えています。

本記事では、何が現在の正しい情報か、誰がいつ確かめたか、まだ決まっていないことは何かが、人にもAIにも分かる状態にする「正となる記録」の作り方を紹介します。

前回の記事では、仕事の前提になる情報や判断の基準を「コンテキスト」と呼び、そこには顧客とのやり取りの経緯だけでなく、自社の製品・サービスの内容や社内規定なども含まれると説明しました。今回はその中から、日々状況が移り変わる「顧客とのやり取りの記録」に焦点を当てて解説します。

正となる記録の場所を決める

社内では、顧客に関する情報がいくつものツールに散らばり、内容が食い違っていることが少なくありません。最新の金額は営業担当の表計算シートに、商談の経緯はチャットに、条件の変更はメールの返信にあり、社内システムには古い情報しか残っていない、といった状態です。どれが最新で正しいのかが決まっていなければ、AIの出力にも古い条件や検討途中の案が混ざってしまいます。

どの情報を渡すかで出力の質は変わるため、まずは「ここを見れば現在の正しい状態が分かる」という正となる記録の場所(保管先)を決める必要があります。顧客とのやり取りであれば、その候補になるのが顧客管理システム(CRM)です。表計算シートやチャットに書かれた数字とCRMの記録が食い違ったときは、「CRMの記録を正として扱う」という原則を社内で統一します。

正となる記録に集約する決まりを作る

正となる記録の場所を決めても、大事な情報が個人のメモやチャットにしか残らず、異動や退職で消えてしまうことがあります。一方で、チャットや商談中のメールには、顧客が相談に至った経緯やふとこぼした本音、社内で迷っている事情など、仕事を進めるうえで重要なコンテキストが残っています。

そこで、経緯や本音などのコンテキストは生かしたまま、必要な情報を正となる記録に集約するルールを作ります。集約の方法は、担当者が手入力する場合も、連携ツールで自動取り込みする場合もあります。

このとき、情報の種類によって扱いを分けます。会議の記録のように「起きた事実の記録」は、そのまま取り込みます。一方、取引の状況や合意した条件のように「判断が入る項目」は、自動で取り込む場合でも、必ず人が確認して確定させます。たとえば、商談の議事録は自動で取り込んでひも付け、議事録から読み取った次の予定や条件の変更は、営業担当者が確認してから確定する、といった決め方です。人が確定していない条件は、社内でもAIの処理でも「未確定のもの」として扱います。

情報の種類によって扱いを分ける図。起きたことの記録は自動で取り込み、判断が入る項目は人が確かめて確定する

古い内容を消さず履歴として残す

正となる記録を更新するとき、新しい情報で古い情報をそのまま上書きしてしまうと、いつ、どのような経緯で条件が変わったのかをたどれなくなります。たとえば、研修の受講人数が途中で変わったときに人数欄を書き換えるだけでは、変更前の人数や変わった理由が後から分かりません。

そのため、古い内容を消さずに履歴として残せる仕組みを使います。たとえば、株式会社100が導入を支援しているHubSpotのようなCRMでは、取引などの項目ごとに、以前の値、変更された日時、変更した人やツールを後から確認できます。

あわせて、条件が変わった理由も日時とともに記録へ書き足しておくと、いつの時点で何が正しかったのかを、人もAIもたどれるようになります。

誰がいつ確かめたかを残す

記録が残っていても、その情報がどこから来たのか、出典が分からない状態になっていることがあります。また、同じメモ欄の中に、裏付けのある事実、顧客が口頭で話しただけの希望、まだ確かめていない事柄、双方が合意した条件が混在して書かれていると、人にもAIにも見分けがつきません。

そこで、記録を次の4つの区分に整理し、「いつ、どのやり取りで確かめた情報なのか」を残します。

4つの区分 記録する情報 AIに守らせること
区分①
確認済みの事実
従業員数、現在の組織体制、過去の契約実績など、裏付けのある事実と確認した時点 前年度の別取引の金額や条件は過去の参考としてのみ示し、今回の取引条件には書き写さない
区分②
顧客の発言・希望
問い合わせや面談、チャット、メールで顧客が話した要望・悩み・検討中の案(未合意のもの) 「検討している」「まず試す案もある」といった発言を、決定事項に書き換えない
区分③
未確認の点
予算の承認状況、実施時期、決裁者など、次の面談で確認すべきこと 記録にない予算や時期を推測で埋めず、「未確認」として表示する
区分④
双方の合意事項
面談の目的、見積書や注文書で決まった条件、今回の契約に含めないこと 途中の議事録やチャットの発言で上書きせず、合意を確認したメールや注文書のみを根拠にする

この4つの区分のうち、誰がいつ確かめたかを明確にするうえで特に機能するのが、「区分① 確認済みの事実」と「区分③ 未確認の点」です。いつの面談やどの資料で確かめたのかを添えて「確認済みの事実」として残し、まだ確かめられていない予算や時期などは推測で埋めずに「未確認の点」として残しておきます。こうすることで、AIが推測を事実のように出力しにくくなります。

4つの区分は、同じ画面に項目欄として並べなくてもかまいません。原則は、区分ごとに「保存する場所」「入力の方法(手入力か自動連携か)」「何を正とするか」を決めておくことです。

たとえば、区分ごとに次のように決めておきます。

  • 区分① 確認済みの事実:
    会社の記録の定まった項目に入力し、変更があれば更新する

  • 区分② 顧客の発言・希望:
    議事録として同期またはアップロードし、取引にひも付ける

  • 区分③ 未確認の点・次の予定:
    取引の状況やメモに入力する(議事録から予定を抽出する作業はAIに任せ、人が確認する)

  • 区分④ 双方の合意事項:
    契約書や発注書を正として扱う

関係ない記録と混ぜない

過去の経緯や別案件の話が、今回の前提と混ざることもあります。同じ顧客ページに毎年のメモを続けて書き足していると、AIが要約した際に、前年度の予算や別部門の案件条件が今回の話に混ざりやすくなります。

これを防ぐ有効な方法が、CRMの中で情報を単位ごとに分けて管理する設計です。たとえば先ほど挙げたHubSpotでは、「人(コンタクト)」「会社」「取引(商談や案件)」という単位で記録を分け、互いに関連付けて管理できます。

  • 誰がどの会社に属し、どの取引に関わっているかが分かる:
    ある会社の営業部長と人事課長を同じ「会社」に関連付け、
    今回の研修の「取引」には両名を、別部門向けの「取引」には人事課長のみを関連付ける、といった管理ができます。
  • 過去の取引と今回の取引を分けて見られる:
    同じ会社の案件でも、
    前年度の相談と今年度の新しい相談を別々の「取引」として記録すれば、会社の記録で過去の経緯をたどりつつ、今回の取引画面では今回の情報だけを参照できます。

人・会社・取引を分けて関連付ける図。取引Bの記録だけをAIに渡す

このように整理しておくと、今回の取引に関係する記録だけをAIに渡しやすくなります。

架空の研修会社の例:過去の相談を別の取引にし、顧客の発言・希望と双方の合意事項を分けて引き継いだ

前回の記事でも触れた、法人研修を提供するアルテラ・キャリア株式会社(説明用の架空の企業であり、実在の企業とは関係ありません)の例で見てみましょう。同社では、営業担当者2名が受け持つ月100件の相談において、初回面談の準備メモをAIで作成する試験導入を始めました。すると第1週目に、同じ顧客から前年度に受けた別相談の予算が、今回の案件の予算としてメモに入り込む誤りが起きました。前年度の記録と今回の記録が、同じ顧客の同じメモ欄に続けて書かれていたことが原因でした。

そこで同社は、この案件の初回面談を終えたあと、前年度の相談と今回の相談をCRM上で別の取引に分け、取引ごとに4つの区分で記録するようにしました。これにより、前年度の予算は「区分① 確認済みの事実」に過去の参考として示されるだけになり、今回の予算は問い合わせ文面にあった「予算はまだ承認されていません」という記述をもとに「区分③ 未確認の点」へ入るようになりました。

営業からカスタマーサクセスへの引き継ぎでは、次のように記録されています。

  • 区分② 顧客の発言・希望:
    2回目の商談で、
    顧客の営業部長が「40名全員に実施したい」「研修後の個別面談も料金内でお願いしたい」と発言した。
  • 区分④ 双方の合意事項:
    3回目の商談で、
    注文書のとおり「まず20名の集合研修のみ」で合意した。個別面談は今回の契約に含めず、来期に改めて検討する。

「顧客の発言・希望」と「双方の合意事項」を分けて記録していたことで、見送られた「40名での実施」や「個別面談」が契約内容として誤って引き継がれるのを防げました。カスタマーサクセスの担当者も、個別面談が来期の検討事項であることを顧客と確認したうえでスムーズに業務を進められました。

過去のデータをすべて直す前に、小さく始めるには

過去数年分のデータをすべて整理し直してから始めようとすると、いつまでもAIの試験導入に入れません。まずは、初回面談の準備メモや引き継ぎ資料など、AIを活用したい業務を1つに絞り、これから新しく入る相談だけを対象にします。

次に、4つの区分を書き分けられる場所を普段使っているツールの中に用意し、区分ごとに何を正とするかを決めます。そのうえで、自動で取り込む情報と人が確認して確定させる情報を分け、誰がいつ確定するかを決めます。既存の顧客についても過去にさかのぼって一斉に修正するのではなく、新しい相談が来たタイミングで過去の記録と今回の記録を切り分けます。

記録の基盤が整ったあと、人がAIの下書きを無理なく確認して修正する「確認の接点(Interface)」については、次回の記事で扱います。

自社の「記録の基盤」を点検する問い

先週動いた取引を1つ思い浮かべながら、次の問いに答えてみてください。

  • 集約の決まり: その取引で先週決まった条件のうち、まだ誰かのチャットやメールにしか残っていないものはありますか。それを正となる記録に集約して確定させるのは、誰の役割になっていますか。
  • 履歴: その取引の金額や人数について、最初に聞いた数字と現在の数字の両方を、担当者に尋ねることなく記録だけで答えられますか。
  • 確かめた人と時点: その取引でまだ確認できていない点を、すぐに挙げられますか。それらは、記録の上で「確認済みの事実」と見分けられる形になっていますか。
  • 混ぜない工夫: 同じ顧客の過去案件の条件を、今回の条件と取り違えて社内や顧客に伝えかけたことはありませんか。もしあったなら、それぞれの案件の記録は現在どのように切り分けられていますか。

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田村 慶

田村 慶

株式会社100 代表取締役

2005年に株式会社24-7を創業し、2012年からHubSpot事業に取り組む。2018年に株式会社100を創業。日本唯一のHubSpot Eliteパートナーであり、日本初のLovable公式パートナーである同社を率いる。HubSpotとLovableを組み合わせ、AI時代のGTM戦略から仕組みの構築、運用改善まで支援している。

『HubSpot大百科』の著者。HubSpot公式トレーナーや、HubSpotユーザーグループの主催者として、HubSpot利用者の交流や学びの場づくりに取り組む。
HubSpot社とAIに関する提言や議論を行うHubSpot AI PACメンバー。
2026年10月、Lovableアンバサダープログラムの東京「City Lead」に就任。

出典

  • HubSpotナレッジベース「View a record's property history」(https://knowledge.hubspot.com/records/view-record-property-history)
  • アルテラ・キャリア株式会社の例:説明のために設定した架空の会社であり、実在の会社とは関係ありません。件数は説明のための試算です